住宅ローンの一括比較はすべき？複数の銀行を比較するメリットを現役スタッフが解説

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住宅ローンを組むとき、「いつも使っている銀行でいいの？」「金利が低い銀行を選べばお得なの？」と迷う方は多いのではないでしょうか。

住宅ローンは借入額が大きく、返済期間も長いため、金融機関によって金利や手数料が異なると、最終的な返済負担に差が生じることがあります。また、同じ人が申し込んでも、金融機関によって審査結果や提示される条件が異なる場合があります。

そのため、最初から1行に絞るのではなく、複数の金融機関を比較して、自分に合った住宅ローンを探すことが大切です。

この記事では、不動産業界で20年以上営業してきた現役スタッフの立場から、住宅ローンを一括比較するメリットや注意点、金利以外に確認したいポイント、比較サービスの活用方法まで解説します。

住宅ローンを1行だけで決めない方がいい理由

住宅ローンを複数の金融機関で比較した方がよい理由は、金利や審査基準、諸費用、団体信用生命保険の保障内容などが異なるためです。

普段から取引している銀行は相談しやすいかもしれませんが、必ずしも最も有利な条件で借りられるとは限りません。ほかの金融機関も確認することで、自分に合った選択肢が見つかる可能性があります。

金利の差は総返済額にどれくらい影響する？

住宅ローンでは、わずかな金利差でも、借入額や返済期間によっては総返済額に大きな差が生じます。

例えば、3,500万円を35年間、元利均等返済・ボーナス返済なしで借り入れ、金利が完済まで変わらないと仮定した場合、金利0.6％と0.7％では、毎月の返済額に約1,570円の差が生じます。35年間の返済額の差は、概算で約66万円です。

※元利均等返済・ボーナス返済なし・諸費用なしで試算した概算です。実際の返済額や総負担額は、金利の変動、手数料、保証料などによって異なります。

毎月の差は小さく感じられても、長期間にわたって返済する住宅ローンでは、無視できない金額になることがあります。

ただし、金利が低い商品が必ずしも最もお得とは限りません。諸費用や団信の保障内容については、後ほど詳しく解説します。

審査基準は銀行によって違う？

住宅ローンの審査では、一般的に年収、勤続年数、勤務先、他の借入状況、返済負担率、購入する物件の担保評価などが確認されます。

金融機関によって審査の考え方や評価基準が異なるため、同じ人でも審査結果や提示される条件が変わる場合があります。

例えば、転職して間もない方、自営業の方、ほかのローンを利用している方などは、金融機関によって評価が異なる可能性があります。

もちろん、複数の銀行に申し込めば必ず審査に通るわけではありません。自分の収入や借入状況を整理し、条件に合いそうな金融機関を選ぶことが大切です。

住宅ローン審査の基本や、審査に落ちる主な理由については、関連記事「住宅ローン審査に落ちる理由と対策」も参考にしてください。

住宅ローンは何行くらい比較するのが理想？

住宅ローンを比較する際は、まず3〜5行程度を目安に候補を探すと、金利や手数料、商品内容の違いを把握しやすくなります。

ただし、必ず3〜5行に正式申込をする必要はありません。大切なのは、数多くの銀行に申し込むことではなく、自分の条件に合う金融機関を比較して絞り込むことです。

メガバンク・地方銀行・ネット銀行の違い

住宅ローンを比較するときは、金融機関の種類にも注目しましょう。

メガバンクは、幅広い金融サービスや相談窓口を利用できることが特徴です。普段から取引している場合は、相談しやすいと感じる方もいるでしょう。

地方銀行は、営業エリアや地域の不動産事情に詳しい場合があります。購入する物件の所在地によっては、有力な候補になることもあります。

ネット銀行は、オンラインで手続きを進められる商品が多く、金利や手数料を比較しやすい点が特徴です。一方で、対面相談の方法や審査条件、融資実行までのスケジュールは金融機関によって異なります。

それぞれに特徴があるため、最初から特定の種類に絞らず、金利や諸費用、相談のしやすさなどを比較して選びましょう。

変動金利と固定金利も比較する

住宅ローンには、主に変動金利型と固定金利型があります。

変動金利型は、借入時の金利が固定金利型より低く設定されていることがありますが、将来の金利変動によって返済負担が増える可能性があります。

固定金利型は、一定期間または全返済期間の金利が固定される商品です。金利上昇による影響を抑えやすい一方、変動金利型より当初の金利が高い場合があります。

どちらが適しているかは、家計の余裕、今後の収入見通し、返済期間、金利上昇への備えなどによって異なります。

銀行だけを比較する前に、どの金利タイプを希望するのか、自分が重視する条件を整理しておくと、商品を比較しやすくなります。

金利上昇時の考え方や金利タイプの選び方については、関連記事「変動金利と固定金利、どちらを選ぶべき？」もご覧ください。

自分で複数の銀行を比較するのは大変？

複数の金融機関を自分で調べることは可能ですが、それぞれの商品内容や金利、手数料、審査条件を確認するには時間がかかります。

また、金融機関によって必要書類や申込手順が異なることもあります。仕事や家事で忙しい方にとって、何行もの情報を集めて比較するのは負担になるでしょう。

そこで選択肢になるのが、住宅ローンの一括比較・診断サービスです。

一括比較サービスを利用するメリット

一括比較サービスを利用すると、複数の金融機関の住宅ローンを調べる手間を減らし、自分の条件に合う候補を探しやすくなります。

主なメリットは、次のとおりです。

• 複数の金融機関の商品をまとめて比較しやすい
• 年収や借入希望額などを踏まえて候補を探せる
• 金利や手数料など、比較したい項目を整理しやすい
• 銀行を一つずつ調べる時間を減らせる
• 住宅ローンについて情報収集を始めるきっかけになる

ただし、サービスによって、紹介される金融機関や利用できる機能、正式な申込まで進められるかどうかは異なります。

一括比較サービスは、すべてを任せきりにするものではなく、候補を絞り込むための手段として活用するのがおすすめです。

住宅ローンの比較なら「モゲチェック」も選択肢

(PR) 住宅ローンを効率よく比較したい方には、住宅ローン比較・診断サービス「モゲチェック」も選択肢の一つです。

モゲチェックでは、年収や希望借入額などの情報をもとに、自分の条件に合った住宅ローンを診断できます。公式サイトでは、ネット銀行・メガバンク・地方銀行など約30の主要銀行の一括比較や、住宅ローンに関する無料のメッセージ相談が案内されています。

また、診断結果によっては、モゲチェック限定の特別金利が利用できる金融機関を紹介してもらえる場合もあります。

「どの銀行を選べばよいかわからない」「自分の条件に合う住宅ローンを効率よく探したい」という方は、比較を始める際の参考にしてみてはいかがでしょうか。

ただし、紹介される金融機関や適用金利は、登録情報や診断結果などによって異なります。特別金利が必ず利用できるわけではなく、住宅ローンの審査通過も保証されません。最終的には、各金融機関の審査結果や契約条件を確認して判断しましょう。

なお、金融機関への申込代行に対応しているのは一部の金融機関です。利用できるサービスや申込条件は、公式サイトで確認しましょう。

※サービス内容や利用条件は変更される場合があるため、最新情報は公式サイトでご確認ください。

住宅ローンを比較するときに確認したい5つのポイント

住宅ローンを比較するときは、金利だけで判断するのではなく、諸費用や保障内容、手続きの条件なども確認する必要があります。

1．事務手数料・保証料などの諸費用

住宅ローンを借りる際には、金利以外にも費用がかかることがあります。

代表的なものには、事務手数料、保証料、印紙税、抵当権設定登記に関する費用などがあります。必要な費用や金額は、金融機関やローン商品、契約方法などによって異なります。

例えば、金利が低い商品でも事務手数料が高く設定されている場合があります。そのため、金利だけを比較しても、どちらが総合的に有利か判断できないことがあります。

借入額や返済期間などの条件をそろえ、諸費用も含めた総負担額を確認しましょう。

物件購入時には、住宅ローン以外にもさまざまな費用がかかります。全体の予算を把握したい方は、関連記事「住宅購入でかかる諸費用」も参考にしてください。

2．団体信用生命保険（団信）の保障内容

団体信用生命保険（団信）は、住宅ローンの契約者に万が一のことがあった場合などに、所定の条件に基づいて保険金が支払われ、ローン残高の返済に充てられる仕組みです。

基本的な保障に加えて、がんや特定の疾病などに備える保障を付けられる商品もあります。ただし、保障の対象となる疾病や支払条件、加入時の年齢制限、金利上乗せの有無などは商品によって異なります。

金利が低くても、希望する保障を付けるために金利が上乗せされる場合があります。一方、保障内容を重視して商品を選ぶことが、自分や家族の安心につながる場合もあります。

比較するときは、どのような保障が付いているのか、追加費用が必要か、保障が適用される条件は何かを確認しましょう。

3．繰上返済や借り換えの条件

繰上返済とは、毎月の返済とは別に、借入金の一部または全部を前倒しで返済することです。

将来、収入が増えたときや、まとまった資金ができたときに返済を進めたい場合は、繰上返済の手数料や最低返済額、手続き方法などを確認しておくとよいでしょう。

また、将来の金利状況や家計の変化によっては、借り換えを検討する可能性もあります。借り換えには諸費用や審査が必要となるため、必ずしも得になるとは限りませんが、手続きや費用の考え方を把握しておくと、長期的な資金計画を立てやすくなります。

4．申込条件や融資実行までのスケジュール

金融機関によって、申込対象となる年齢や年収、物件の条件などが異なる場合があります。また、事前審査や本審査にかかる期間、必要書類、融資実行までの流れにも違いがあります。

購入する物件が決まっている場合は、売買契約や引渡しのスケジュールに間に合うかどうかも重要です。条件が魅力的でも、手続きが間に合わなければ購入計画に影響する可能性があります。

不動産会社や金融機関に相談しながら、必要な手続きを早めに確認しておきましょう。

5．毎月の返済額と家計への負担

借入可能額と、無理なく返済できる金額は必ずしも同じではありません。

住宅ローンを比較するときは、金融機関から借りられる金額だけでなく、毎月の生活費や教育費、将来の修繕費なども考慮することが大切です。

特に変動金利を選ぶ場合は、将来金利が上昇したときにも返済を続けられるか、余裕を持った資金計画を立てておきましょう。

金利や借入可能額だけで判断せず、家計全体を踏まえて返済計画を考えることが重要です。

一括比較サービスを使うと審査に不利になる？

一括比較サービスを利用することと、金融機関へ住宅ローンを申し込むことは、必ずしも同じではありません。

サービス上で情報を入力して診断を受けるだけなのか、金融機関への事前審査や正式な申込まで進むのかによって、手続きの内容は異なります。サービスによって仕組みが違うため、個人情報の提供先や申込手順を確認しておきましょう。

金融機関が審査のために信用情報を照会した場合、信用情報機関に申込情報などが一定期間登録されることがあります。例えば、CICでは申込情報の保有期間を照会日から6か月間と案内しています。

ただし、申込情報があるだけで必ず審査に不利になると、一律に決まるわけではありません。金融機関は、それぞれの審査基準や申込状況などを踏まえて判断します。

むやみに多くの金融機関へ申し込むのではなく、まずは商品内容や借入条件を比較し、候補を絞ってから申込手続きに進むとよいでしょう。

参考：CIC「CICが保有する信用情報」

住宅購入と同時に今の家を売却する場合は？

住み替えを予定している場合は、住宅ローンの比較と、現在住んでいる家の売却相談を並行して進めることが大切です。

新しい住宅を購入する際の資金計画は、今の家がいつ、いくらで売れるかによって変わります。売却代金を新居の購入資金や既存ローンの返済に充てる予定であれば、売却価格の目安を把握しておく必要があります。

現在の住宅ローンが残っている場合は、売却代金で完済できるかどうかも重要です。また、売却と購入のタイミングによっては、一時的な住まいの確保や資金の準備が必要になることもあります。

今の家の売却価格を把握しておく

(PR) 住み替えを検討している方は、今の家がどのくらいで売れそうかを把握しておくと、資金計画を立てやすくなります。

不動産会社への一括査定依頼サービスなどを活用すると、複数の不動産会社に査定を依頼し、価格の目安を比較できます。

ただし、査定額は実際に売却できる価格を保証するものではありません。物件の状態や立地、市場状況、売却条件などによって実際の売却価格は変わります。査定額だけで判断せず、その根拠や売却にかかる費用も確認しましょう。

買い替えに伴う売却について相談したい方は、不動産売却の窓口でもご相談を受け付けています。

中古マンションの購入を検討している方は、関連記事「中古マンション購入の注意点」もあわせてご覧ください。

住宅ローンの一括比較に関するよくある質問

まとめ

住宅ローンは、金融機関によって金利や審査基準、手数料、団体信用生命保険の保障内容などが異なります。普段使っている銀行だけで決めず、複数の金融機関を比較することで、自分に合った条件を見つけやすくなります。

比較する際は、3〜5行程度を目安に候補を探し、金利だけでなく事務手数料や保証料、団信の保障内容、繰上返済の条件なども確認しましょう。一括比較サービスを利用すれば、情報収集の負担を減らしながら候補を絞り込めます。

ただし、診断結果は借入れを保証するものではありません。サービスの仕組みや個人情報の提供先を確認し、正式な申込に進む前に条件を整理することが大切です。

また、住み替えを予定している場合は、住宅ローンの比較と並行して、現在の家の売却価格や住宅ローンの残債も確認しておきましょう。

住宅ローンは長期間にわたる大きな契約です。複数の金融機関の条件を比較し、家計や将来の生活設計に合った無理のない返済計画を立てましょう。

※本記事は一般的な情報提供を目的としています。金利、手数料、審査基準、サービスの利用条件などは、金融機関や商品、申込時期によって異なります。最新の条件は各金融機関・サービスの公式情報をご確認ください。